お二人のお役割について教えてください
松永様:デジタルエクスペリエンスソリューション事業部に所属しており、Webサイトやアプリ開発・CMSなど、基盤導入に関するプロジェクトのPMとして関わることが多いです。
宮田様:私はデジタルエクスペリエンスプラットフォーム事業部に所属しています。松永とも似た部署名ですが、CMSを中心とした、いわゆる「デジタルエクスペリエンスプラットフォーム(DXP)」の基盤の導入から運用・保守までをパートナー企業と協力しながら行っています。
貴社のミッション・モットーはなんでしょうか?
宮田様:電通デジタルは、生活者に寄り添っていくようなクリエイティビティとテクノロジーを統合的に活用することで、あらゆるトランスフォーメーションを実現している「総合デジタルファーム」です。
クライアント企業の事業成長パートナーとして、新たな価値を創造していくことで、経済・社会の変革と成長を目指しています。
弊社には、大きく4つの事業領域「トランスフォーメーション」「テクノロジー」「クリエーティブ」「コミュニケーション」があり、それらを統合的に掛け合わせながらクライアント企業のご支援をしています。
どのようなお客様に、HeartCore CMSをご提案いただいておりますか?
松永様:データベースが活用できるのはHeartCore CMSの特徴だと思います。例えば、業界としては製造業など、製品・サービスの管理が必要とされるようなお客様であったり、会員管理サイトのような、特にDXPを必要とされているお客様にご提案することが多いです。
また、業種問わず、さまざまなお客様のビジネス環境に合った業務フローを提供できるのも特徴のひとつだと考えています。
CMSというと、フロントの機能表示や利便性にフォーカスが当たることも多いと思うのですが、サイト規模の大きいお客様ですと複数部署で運用していたり、外部の制作会社への委託があったりとガバナンスの管理が非常に重要です。HeartCore CMSは管理画面を運用やユーザーごとにカスタマイズすることも可能ですので、業務に合わせた柔軟なフローを提供ができるのは大きなメリットだと感じています。複数のステークホルダーがいる中でも、現場の運用を大きく変えることなく導入できるCMSだと思います。
HeartCore CMSは管理画面を運用やユーザーごとにカスタマイズすることも可能ですので、業務に合わせた柔軟なフローを提供ができるのは大きなメリットだと感じています。複数のステークホルダーがいる中でも、現場の運用を大きく変えることなく導入できるCMSだと思います。
実際には、どのようなお客様にHeartCore CMSをご利用いただいているのでしょうか?
松永様:製造業の会員サイトでご利用いただいており、会員限定ページのコンテンツ管理でHeartCore CMSを活用しています。このお客様は3〜4年ほど前に導入し、最近バージョンアップも行い、安定してお使いいただいています。
宮田様:ECサイトでの導入事例もあります。そのお客様は特にツールに対しての要望はなく、お客様の要望にあった製品を探していました。しかし、固有の要件も多く、ECのパッケージ製品だと実現が難しかったため、さまざまなサービスを組み合わせて提案をしていく中でのフロント部分を担うものとしてHeartCore CMSを採用しました。HeartCore CMSはパッケージでありながら、クライアント企業固有の要件にも応えられる機能が豊富に揃っているので、今もページ制作はお客様自身で行うことができています。
ハートコアとの協業という点では、どのような印象をお持ちですか?
宮田様:半期に一度開催いただいているパートナー総会で、他のパートナーとコミュニケーションを取れることが印象的です。 特に、他製品の同様のイベントとは違ってコミュニティのような雰囲気があり、その中で、HeartCore CMSをどう活用してお客様の支援をしてけるかというディスカッションができるため、その後のご提案にも役立っています。
最後に、貴社としての今後の展望とアピールポイントを教えてください。
宮田様:弊社のテクノロジー領域の強みはデジタルエクスペリエンスプラットフォームを中心とした複合ソリューションの提供ができる点だと思っています。最近は顧客接点がどんどん多様化しており、チャネル・デバイスを問わずカスタマージャーニー全体でシームレスなデジタルエクスペリエンスを提供していく必要性が高まってきていると感じています。
顧客接点を“Webサイト”、“CMS”といった点で捉えるのではなく、企業が持っているデータや顧客から収集したデータを活用しながら、全体を捉えたより良い顧客体験を、戦略立案から構築までノンストップで提供していけるのが強みだと考えています。
データの活用に始まり、顧客体験の戦略をどう立案していけばよいかわからない、といったお悩みをお持ちのお客様にも、トレンドに合わせながら各クライアント企業に寄り添った支援をさせていただきます。
